フランス史

現在のフランスにあたる地域は、古代にはガリアと呼ばれ、ローマ帝国の支配を受けていました。その後、ゲルマン系のフランク人が勢力を広げ、フランク王国の分裂を経て、しだいにフランス王国が形成されていきます。

中世には、カペー朝のもとで王権が成長し、百年戦争などを経て国王による支配が強まりました。近世にはブルボン朝が成立し、ルイ14世の時代には絶対王政が発展します。

しかし、18世紀末のフランス革命によって、それまでの政治や社会の仕組みは大きく変わりました。その後も王政・共和政・帝政が交代しながら、近代国家としての制度が整えられていきます。

20世紀には二度の世界大戦を経験し、戦後は第五共和政の成立やヨーロッパ統合を通じて、現在のフランスへとつながっていきました。

このページでは、古代ガリアから現代までのフランス史の流れを、王権の成長や政治制度の変化を中心にわかりやすく解説します。

ガリアからカペー朝成立へ

紀元前1世紀、カエサルの遠征によってガリアの大部分がローマの支配下に入りました。その後、都市や道路が整備され、ラテン語やローマ文化が広がっていきます。

395年にローマ帝国の東西分治が確定すると、ガリアは西ローマ帝国に属する地域となりました。しかし、5世紀になると西ローマ帝国の支配が弱まり、ゲルマン系の諸民族がガリア各地に王国を築いていきます。

そのなかで勢力を拡大したのが、クローヴィス率いるフランク人です。クローヴィスはカトリックに改宗し、ローマ系住民や教会との関係を深めながら支配を広げました。

クローヴィスの一族が開いたメロヴィング朝では、やがて国王に代わって宮宰が実権を握るようになります。751年には宮宰のピピン3世が国王となり、カロリング朝が成立しました。

その子カール大帝は西ヨーロッパの広い地域を支配しました。しかし、その死後は後継者の間で争いが起こり、843年のヴェルダン条約によって帝国は分割され、西フランク王国が成立します。

西フランク王国では有力諸侯が勢力を強め、王権が弱まるなか、987年にユーグ・カペーが国王に選ばれ、カペー朝が成立しました。

カペー朝から百年戦争へ／フランス王権の成長

987年に成立したカペー朝ですが、当初の国王が直接支配する領地はパリ周辺などに限られ、各地の有力諸侯が大きな力を持っていました。

特に、イングランド王はフランス国内にも広大な領地を所有しており、フランス王にとって大きな対抗勢力となっていました。

れきぶろ

イングランド国王は、イングランドでは独立した国王でありながら、フランス国内の領地についてはフランス国王の臣下という立場でした。

特に12世紀後半のヘンリ2世は、フランス王国の半分以上に及ぶ領地を支配していました。

12世紀末に即位したフィリップ2世は、イングランド王との戦いを通じて王領を拡大します。続くルイ9世の時代には王国の司法制度が整えられ、国王の権威がさらに高まりました。

1328年にカペー朝の直系が途絶えると、ヴァロワ朝が成立します。しかし、王位継承や領土をめぐってイングランドとの対立が深まり、1337年に百年戦争が始まりました。

戦争では一時フランス側が劣勢に陥りましたが、ジャンヌ・ダルクの登場などを経て反攻を進め、1453年には大陸におけるイングランドの支配領域をほぼ奪還します。

長期にわたる戦争のなかで、フランス王権は課税制度や常備軍を整備し、諸侯に対する支配力を強めていきました。

ルネサンスと宗教戦争

百年戦争を経て王権を強めたフランスは、15世紀末になるとイタリアへの進出を始めました。1494年、シャルル8世がイタリアに遠征し、これをきっかけにフランスやスペイン、神聖ローマ帝国などが争うイタリア戦争が続きます。

こうしたイタリアとの交流を通じて、フランスにもルネサンス文化が広がりました。フランソワ1世は芸術家を保護する一方、イタリアの領土をめぐって神聖ローマ皇帝カール5世と対立。対抗策としてオスマン帝国のスレイマン1世との協力関係を築き、フランス外交の活動範囲を広げていきました。

れきぶろ

カール5世は神聖ローマ皇帝であると同時にスペイン王でもあり、ヨーロッパ各地に広大な領土を持っていました。

フランスはハプスブルク家の勢力に囲まれる状況にあり、イタリアの領土問題も重なって、カール5世との対立を深めていきます。

一方、16世紀には宗教改革の影響がフランスにも及び、カトリックとユグノー（カルヴァン派の新教徒）の対立が深まりました。この争いには有力貴族同士の権力争いも絡み、1562年からユグノー戦争が始まります。

1572年にはサン・バルテルミの虐殺が発生するなど、国内の混乱は長期化しました。

やがて王位についたアンリ4世はカトリックに改宗し、1598年にナントの勅令を発布。ユグノーに一定の信仰の自由を認め、宗教戦争の収束を図りました。

ブルボン朝と絶対王政

1598年、アンリ4世がナントの勅令を発布すると、長く続いた宗教戦争は収束に向かい、フランスでは王権の立て直しが進みました。

アンリ4世の死後、ルイ13世の時代には宰相リシュリューが中央集権化を推進します。国内では有力貴族やユグノーの政治・軍事的な力を抑え、対外的にはハプスブルク家に対抗するため、三十年戦争に介入しました。

リシュリューの死後は、マザランが国政を主導しました。しかし、王権の強化や戦費負担への反発から、幼いルイ14世の時代にはフロンドの乱が発生します。マザランはこの反乱を乗り切り、王権の維持に努めました。

そして1661年、マザランの死後にルイ14世が親政を開始。国王を中心とする政治体制を強めていきました。

ルイ14世は、国王が強い権限を持ち、官僚制や常備軍を通じて国家を統治する絶対王政をさらに発展させます。ヴェルサイユ宮殿に貴族を集めて宮廷政治を展開し、財務総監コルベールのもとで重商主義政策を推進しました。

一方、スペイン継承戦争などの度重なる対外戦争は国家財政に大きな負担をかけ、のちのフランスが抱える財政問題にもつながっていきます。

18世紀フランスとアンシャン・レジームの動揺

ルイ14世の死後、ルイ15世の時代にもフランスはヨーロッパの大国として影響力を保ちました。

しかし、各国が重商主義政策を進めるなか、海外貿易や植民地をめぐる競争が激化します。フランスもイギリスとの対立を深め、七年戦争（1756〜1763年）で敗北すると、北アメリカやインドでの勢力を大きく後退させました。

一方、国内では聖職者・貴族などの特権身分が税制上の優遇を受けるなど、アンシャン・レジーム（旧制度）と呼ばれる政治・社会体制が続いていました。また、ヴォルテールやルソーらの啓蒙思想が広がり、既存の権威や社会制度を問い直す動きも強まります。

1774年に即位したルイ16世は、アメリカ独立戦争でイギリスと戦う植民地側を支援しました。しかし、戦費の負担によって国家財政はさらに悪化します。

政府は財政改革を試みましたが、特権身分の抵抗などによって行き詰まります。そこで1789年、聖職者・貴族・第三身分の代表からなる三部会が、約175年ぶりに招集されました。

しかし、三部会では議決方法などをめぐって対立が生じ、長年続いてきた身分制社会や王権のあり方が問われるようになります。こうしてフランス革命が始まりました。

フランス革命とナポレオン時代

1789年、三部会での対立をきっかけに、第三身分の代表らが国民議会を結成しました。同年7月にはバスティーユ牢獄襲撃が起こり、8月には人権宣言が採択されるなど、フランス革命が進展します。

当初は国王の権限を制限する立憲君主制が目指されましたが、国内の対立や外国との戦争が激化すると、1792年に王政が廃止され、第一共和政が成立しました。

その後、ルイ16世の処刑やジャコバン派による恐怖政治を経て、1795年には総裁政府が成立します。しかし、政治的な混乱が続くなか、1799年にナポレオンがクーデタで権力を握りました。

ナポレオンはナポレオン法典の制定などを通じて革命期の法制度改革を継承・整備し、1804年には皇帝に即位します。フランスの支配をヨーロッパ各地に広げましたが、1812年のロシア遠征に失敗すると勢力を失い、1815年のワーテルローの戦いに敗れて退位しました。

フランス革命後の政体変化と第三共和政

1815年、ナポレオンが失脚すると、フランスではブルボン朝の王政が復活しました。しかし、革命によって広がった自由主義思想と王権を重視する勢力との対立は続きます。

1830年の七月革命ではシャルル10世が退位し、ルイ＝フィリップを国王とする七月王政が成立しました。さらに1848年の二月革命で王政が倒れ、第二共和政へと移行します。

その後、大統領に選ばれたルイ＝ナポレオンはクーデタで権力を強め、1852年に皇帝ナポレオン3世として第二帝政を開始しました。経済発展やパリの都市改造が進む一方、対外政策を積極化させます。

しかし、1870年の普仏戦争でナポレオン3世が捕虜となると、第二帝政は崩壊し、第三共和政が成立しました。翌1871年にはパリ・コミューンが成立しますが、政府軍によって鎮圧されます。

その後、共和派が政治的な基盤を固め、1875年には第三共和政の憲法が制定されました。19世紀末から20世紀初頭には、ドレフュス事件などで社会が対立する一方、共和政の定着が進んでいきます。

第一次世界大戦から第二次世界大戦へ

20世紀初頭のフランスは、第三共和政のもとで議会政治を続けながら、ドイツとの対立を深めていました。露仏同盟に加えてイギリスとの協商関係を築き、1914年に第一次世界大戦が始まると、ドイツとの戦争に突入します。

フランス北東部は激しい戦場となり、ヴェルダンの戦いなどで多くの犠牲者を出しました。1918年に連合国側が勝利すると、フランスはヴェルサイユ条約でドイツに賠償などを求め、戦後の安全保障を重視します。

しかし、戦争による人的・経済的損失は大きく、1930年代には世界恐慌の影響や政治的対立が深まりました。1936年には社会党や急進党などが協力した人民戦線内閣が成立し、労働条件の改善などを進めます。

1939年に第二次世界大戦が始まると、翌1940年にはドイツ軍の侵攻によってフランスが敗北し、第三共和政は崩壊しました。北部などがドイツの占領下に置かれ、南部にはペタンを首班とするヴィシー政権が成立します。

一方、ロンドンに渡ったド・ゴールは自由フランス運動を展開し、国内でもレジスタンスによる抵抗が続きました。1944年には連合軍の上陸作戦を経てパリが解放され、フランスは共和国の再建へと進んでいきます。

戦後フランスと第五共和政

第二次世界大戦後、フランスでは共和国の再建が進み、1946年に第四共和政が成立しました。しかし、議会に多くの政党が存在するなかで政権交代が頻繁に起こり、政治の不安定さが課題となります。

一方、フランスは戦後復興と経済成長を進め、1951年には欧州石炭鉄鋼共同体（ECSC）の設立条約に調印しました。これが、のちのヨーロッパ統合へとつながっていきます。

しかし、植民地では独立を求める動きが強まり、フランス領インドシナで起きた独立をめぐるインドシナ戦争に続き、1954年にはアルジェリアでも独立戦争が始まりました。アルジェリア問題をめぐって国内の政治危機が深まると、1958年にド・ゴールが政権に復帰し、第五共和政が成立します。

第五共和政では大統領の権限が強化され、1962年にはアルジェリアの独立が実現しました。フランスは独自の核戦力を整備するなど、アメリカやソ連から一定の自主性を保つ外交政策を進めます。

その後、1968年には学生運動や労働者のストライキが全国に広がる五月危機が発生しました。また、ヨーロッパ統合も進展し、1993年には欧州連合（EU）が発足します。

現在のフランスも第五共和政のもとで政治を続け、EUの主要国としてヨーロッパの政治や経済に関わっています。