イギリス史

現在のイギリスは、イングランド・スコットランド・ウェールズ・北アイルランドの4つの地域から構成されています。
ですが、これらの地域が最初から一つの国としてまとまっていたわけではありません。中世まではそれぞれ異なる政治的な歩みをたどり、その後、征服や同君連合、合同などを経て、現在のイギリスにつながる国家が形づくられていきました。

イギリス史では、ノルマン征服やマグナ・カルタ、宗教改革、清教徒革命、名誉革命などを通じて、王権と議会の関係が大きく変化していきます。さらに18世紀以降は産業革命を経験し、19世紀には大英帝国として世界各地へ影響力を広げました。

その一方で、国内では選挙法改正や労働問題、アイルランド問題などが続き、20世紀には二度の世界大戦を経験します。戦後は福祉国家の整備とともに帝国の解体が進み、ヨーロッパ統合との関係も大きな課題となりました。

このページでは、イングランドを中心に、スコットランド・ウェールズ・アイルランドとの関係にも触れながら、現在のイギリスがどのように形づくられてきたのか、その大きな流れを見ていきます。

古代ブリテンからノルマン征服へ（古代〜1066年）

ブリテン島には古くからケルト系の人々が暮らしていましたが、1世紀にはローマ帝国が南部を中心に支配しました。

そのローマ軍が撤退した5世紀以降、アングル人・サクソン人・ジュート人などが渡来し、各地に王国を築いていきます。これらは後に「アングロ＝サクソン七王国」と呼ばれ、なかでもウェセックスがしだいに勢力を強めました。

しかし8世紀末以降はヴァイキングの侵入が本格化し、イングランド各地が大きな影響を受けます。

11世紀にはデーン人のクヌートがイングランド王となるなど北欧勢力の支配も経験しました。その後、アングロ＝サクソン系の王朝が復活しますが、1066年に王位継承をめぐる争いが発生。ノルマンディー公ウィリアムがヘースティングズの戦いで勝利し、イングランドを征服しました。

このノルマン・コンクエスト（ノルマン征服）によって、イングランドの王権や貴族社会は大きく再編され、中世イングランド史の新しい段階が始まります。

ノルマン朝とプランタジネット朝（1066〜1337年ごろ）

1066年のノルマン・コンクエストによってイングランド王となったウィリアム1世は、土地を家臣へ分配しながら王を頂点とする支配体制を整えました。さらに全国的な土地調査を行い、その結果をドゥームズデイ・ブックとしてまとめています。

12世紀になると、フランスのアンジュー伯家出身のヘンリー2世が即位し、プランタジネット朝が始まりました。ヘンリー2世はイングランドだけでなくフランス西部にも広大な領地を持っており、その支配領域は後にアンジュー帝国と呼ばれるようになります。

中世のイングランド王とフランス王の関係

中世ヨーロッパでは、現在の国境と王侯貴族の主従関係が一致するとは限りませんでした。

イングランド王であっても、フランス国内に持つ領地についてはフランス王の封臣となるケースがありました。
ヘンリー2世もイングランドでは国王でありながら、フランス側の領地についてはフランス王との封建的な主従関係を結んでいたのです。

しかし、フランス王との対立や王位継承をめぐる争いが続き、ジョン王の時代には大陸領の多くを失いました。さらに重い負担への反発から諸侯との対立が深まり、1215年にはマグナ・カルタを認めることになります。

13世紀後半には、聖職者や貴族だけでなく騎士や都市の代表も参加する議会が開かれるようになり、イングランドでは王権と議会の関係がしだいに形づくられていきました。

百年戦争とバラ戦争（1337〜1485年）

プランタジネット朝のイングランド王は、フランス国内にも領地を持ち、その領地についてはフランス王の封臣という立場にありました。こうした複雑な主従関係や大陸領をめぐる争いによって、両国の対立は長く続いていきます。

14世紀になると、イングランド王エドワード3世が母方の血筋を根拠にフランス王位への継承権を主張しました。こうした長年の対立も重なり、1337年から百年戦争が始まります。戦争前半はイングランド側が優勢となり、フランス国内で勢力を広げました。

しかし15世紀に入ると、ジャンヌ・ダルクの登場などをきっかけにフランス側が反攻し、イングランドはカレーを除くフランス領のほとんどを失います。

さらに、百年戦争の終結後、イングランドでは王位継承をめぐって、ランカスター家とヨーク家が争うバラ戦争が起こりました。長く続いた王位争いは、1485年のボズワースの戦いでランカスター派のヘンリー・テューダーが勝利したことで大きな転機を迎えます。

ヘンリーはヘンリー7世として即位。テューダー朝を開いたことで中世後期の王位争いは収束し、イングランドは次の時代へ進んでいきました。

テューダー朝と宗教改革（1485〜1603年）

バラ戦争後のイングランドでは王権の立て直しが進み、テューダー朝のもとで国内統治が安定していきました。16世紀に入ると、宗教改革によって国内の宗教体制が大きく変わり、海外進出も本格化していきます。

ヘンリー8世は男子の後継者を得られず、王位継承に強い不安を抱えていたために王妃との婚姻を無効にしようとします。ところが、ローマ教皇との交渉はまとまらず、最終的に1534年の首長法によって国王をイングランド教会の首長と定め、ローマ教皇の権威から離れたイングランド国教会が成立しました。

その後のイングランドでは、君主によって宗教政策が大きく変化し、カトリックとプロテスタントの間で揺れ動く時期が続きます。

メアリー1世はカトリック復帰を進め、スペイン国王フェリペ2世と結婚しました。1558年に即位したエリザベス1世は国教会体制を整え、宗教問題やネーデルラント情勢、海外進出をめぐってカトリックの大国スペインとの対立を深めていきます。1588年にはスペインの無敵艦隊を退けました。

この時代にはイングランド商人や航海者の海外活動も活発になり、北アメリカへの進出や海外貿易の拡大が進みました。こうした動きは、のちのイギリスの海外進出へとつながっていきます。

ステュアート朝と17世紀の革命（1603〜1689年）

1603年、エリザベス1世の死後、スコットランド王ジェームズ6世がイングランド王ジェームズ1世として即位し、ステュアート朝が始まりました。これによってイングランドとスコットランドは同じ君主をいただくようになりますが、両国はまだ別々の国家でした。

17世紀のイングランドでは、国王が強い王権を主張する一方、議会は課税や宗教政策などをめぐって反発を強めていきます。チャールズ1世の時代には対立が決定的となり、1640年代に清教徒革命が始まりました。

議会派を率いたクロムウェルらが国王軍を破り、1649年にはチャールズ1世が処刑され、王政は廃止されます。その後は共和政が成立しましたが、クロムウェル死後に政局が不安定となり、1660年には王政復古が行われました。

しかし、王政復古後も王権・宗教・議会をめぐる問題は続きます。1688年の名誉革命ではジェームズ2世が追放され、翌1689年には権利章典が成立。国王が議会の同意を無視して統治することが難しくなり、王権を議会と法律によって制約する形の立憲政治が大きく前進しました。

グレートブリテン王国と議会政治の発展（1707〜19世紀初頭）

17世紀末の名誉革命を経て、イングランドでは国王の権力を議会が制約する政治体制が定着していきました。さらに1707年、イングランド王国とスコットランド王国が合同し、グレートブリテン王国が成立。1714年にはハノーヴァー朝が始まりました。

国王が政治の実務から距離を置くようになるなか、議会の多数派を基盤とする閣僚が政治を担うようになります。特にウォルポールの時代には内閣を中心とする政治運営が進み、のちの責任内閣制につながる仕組みが発達しました。

一方で、18世紀のイギリスは重商主義のもとで海外貿易や植民地の拡大を進めます。フランスなどと通商・植民地をめぐって競争を続けるなか、七年戦争では優位に立ち、北アメリカやインドで勢力を拡大しました。ところが、18世紀後半には北アメリカ13植民地の独立を認めることになり、これらの植民地を失いました。独立した13植民地は、アメリカ合衆国を形成しています。

さらに1801年にはアイルランド王国とも合同し、グレートブリテン及びアイルランド連合王国が成立しました。

こうして18世紀のイギリスでは、国内で議会政治が発達する一方、海外では植民地・通商網を広げ、のちの大英帝国につながる基盤が形成されていきました。

産業革命と19世紀前半の社会

18世紀後半から、イギリスでは綿工業や製鉄業を中心に産業革命が進みました。蒸気機関の利用が広がり、生産の機械化や工場制が発達すると、都市へ人口が集まり、社会のあり方も大きく変化していきます。

その一方で、急速な工業化は長時間労働や低賃金、劣悪な都市環境などの問題も生みました。こうした変化のなかで、労働者や中産階級の政治参加を求める動きも強まっていきます。

1832年の第1回選挙法改正では、工業都市の一部に議席が与えられ、中産階級へ選挙権が広がりました。その後も政治参加の拡大を求める動きは続き、労働者を中心としたチャーティスト運動も広がっていきます。

工業化が進むと、都市で暮らす人々が増え、安い食料を求める声も強まりました。地主層を保護するため輸入穀物に高い関税をかけていた穀物法は1846年に廃止され、イギリスは自由貿易へ向かう政策をさらに進めていきます。

こうして工業化と社会改革が進むなかで、19世紀イギリスの政治・経済の枠組みが形づくられていきました。

ヴィクトリア朝と大英帝国（1837〜1901年ごろ）

1837年にヴィクトリア女王が即位すると、イギリスは工業力と海運力を背景に世界各地との貿易を拡大し、19世紀半ばには「世界の工場」と呼ばれるほどの経済力を持つようになりました。さらに、海軍力や金融・貿易網を背景に国際社会で大きな影響力を持ち、この時代はパクス・ブリタニカと呼ばれることもあります。

国内では選挙法改正や労働・社会政策が進み、政治参加の範囲も少しずつ広がっていきましたが、都市の貧困や労働問題は依然として大きな課題でした。中でもアイルランドでは土地所有の偏りや農村の貧困が続いており、1840年代のジャガイモ飢饉で状況がさらに悪化しました。人口減少と大量移民が進み、土地問題や自治要求も強まっていきます。

海外ではインドをはじめ各地で支配を広げ、19世紀後半には大英帝国として世界各地に広大な領土と影響力を持つようになります。1857年のインド大反乱を経て東インド会社による統治は終わり、1877年にはヴィクトリア女王がインド皇帝となりました。

このように、繁栄と帝国拡大が進む一方で、国内外にはさまざまな社会・政治問題も抱えていました。

帝国主義時代から第一次世界大戦へ（19世紀末〜1918年）

19世紀末になると、ドイツやアメリカなどが急速に工業化し、イギリスの経済的な優位はしだいに相対的に低下していきました。列強による植民地獲得競争も激しくなり、イギリスは従来の「光栄ある孤立」から外交方針を転換していきます。

1902年には日本と日英同盟を結び、1904年には英仏協商、1907年には英露協商が成立するなど、フランス・ロシアとの関係改善も進めました。こうした外交関係の変化によって、イギリスは第一次世界大戦前にはフランス・ロシアと協調する立場を強めていきます。

1914年に第一次世界大戦が始まると、イギリスも参戦しました。戦争は長期化して総力戦となり、兵士だけでなく国内の産業や労働力、植民地・自治領の人々まで広く動員されます。

1918年、ドイツが休戦を受け入れて第一次世界大戦が終結すると、イギリスは戦勝国となりました。しかし、人的・経済的な負担は大きく、戦前と同じ優位を保つことは難しくなっていきます。さらに戦時中にはイースター蜂起などアイルランドでも独立を求める動きが強まり、戦後の連合王国のあり方にも大きな影響を与えました。

第一次世界大戦後から第二次世界大戦へ（1918〜1945年）

第一次世界大戦後のイギリスでは、戦争による財政負担や国際競争の激化によって、かつての圧倒的な経済的優位が弱まっていきました。1920年代には失業問題が続き、1929年に始まった世界恐慌もイギリス経済に大きな影響を与えます。

また、戦時中から続いていたアイルランド独立運動も勢いを増し、1922年にはアイルランド自由国が成立しました。

※北アイルランドは連合王国に残り、現在につながる領域の枠組みが形づくられていきます。

1930年代になると、ドイツの再軍備や領土拡大に対して、イギリスはフランスとともに宥和政策を進めました。しかし1939年、ドイツがポーランドへ侵攻すると、イギリスはドイツに宣戦し、第二次世界大戦へ参戦します。

1940年にはチャーチルが首相となり、ドイツ軍による空襲に耐えながら戦争を継続しました。戦争はヨーロッパだけでなく世界各地へ広がり、イギリス本国だけでなく帝国や自治領も再び大きく動員されます。

1945年に戦争が終わると、イギリスは戦勝国となりましたが、国力の消耗は大きく、戦後には福祉国家の建設と植民地帝国の解体が進んでいくことになります。

戦後イギリスから現代へ（1945年〜現在）

第二次世界大戦後のイギリスでは、戦争で疲弊した社会を立て直すため、福祉国家の建設が進みました。1945年に成立したアトリー労働党政権は、主要産業の国有化や社会保障制度の整備を進め、1948年には国民保健サービス（NHS）が発足します。

その一方で、戦後は植民地の独立が相次ぎ、かつての大英帝国はしだいに解体されていきました。イギリスは植民地との関係を英連邦（コモンウェルス）という新しい枠組みに組み替えながら、国際社会での立場を模索していきます。

1973年にはヨーロッパ共同体（EC）へ加盟しましたが、1970年代には経済停滞や物価上昇、労使対立などが大きな問題となりました。1979年に首相となったマーガレット・サッチャーは、国有企業の民営化や規制緩和を進め、戦後の経済政策を大きく転換していきます。

1993年にはECを基礎としてEUが発足し、イギリスも加盟国となりました。その後も、ヨーロッパ統合との距離をめぐる議論が続きます。2016年の国民投票ではEU離脱が多数となり、2020年にイギリスはEUから正式に離脱しました。

れきぶろ

この一連の動きは、Britain（イギリス）とexit（退出）を組み合わせたBrexit（ブレグジット）と呼ばれています。

こうして戦後のイギリスは、福祉国家の建設、帝国の解体、経済政策の転換、ヨーロッパとの関係の見直しを経験しながら、現在の国家像を形づくってきました。