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黒船ペリー来航と日本の開国
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1853年、日本にとって運命の瞬間が訪れます。ペリーの来航です。
このペリー来航をきっかけに、徳川幕府が崩壊して明治維新によって新政府が成立していく【幕末】の時代が始まります。
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江戸幕府の鎖国政策
これまで徳川幕府の外交政策は、基本的に鎖国政策をとっていましたが、実際には中国、朝鮮、オランダとの貿易は一部開放しており、使節の来訪もありました。
そのため、ある程度の世界情勢は把握しており、インドや中国がイギリスなどによってどのような目に遭っているかは、武士中心とする人たちは、長崎にある出島から情報をえていました。
しかも、幕府は1852年、翌年、アメリカから使節が来るということをオランダ人経由ですでに知っていたとされています。
ぺリーが来る50年以上前から、日本近海には様々な理由により外国船が来航していました。1792年には、ロシア帝国からラクスマンが根室へ、1804年にはレザノフが長崎に貿易を求め来航していますが幕府は拒否をしています。1825年に幕府が長崎以外の場所に近づく外国船は砲撃して追い払う外国船打払令を出し、1837年には日本人漂流者を乗せたアメリカ船を日本側が砲撃して追い払うモリソン号事件が起こっています。
しかし、アヘン戦争（1840～42年）の成り行きを知ると、燃料不足、食料不足で困っている外国船には便宜を与えてお引き取り願うという方針転換をしています。この方針転換として出されたのが1842年の薪水給与令です。
それでも鎖国政策は変えず、1844年にオランダ国王は幕府に世界情勢を説き鎖国をやめるように進言しますが、幕府はこれを突っぱねます。
そんな流れがあっての1853年のペリーの来航でした。
ペリーの開国要求
ペリー（アメリカ）の目的は、日本を開国させることでした。
当時アメリカは、照明用の油などに使う鯨油を得るために北太平洋で捕鯨をさかんに行っていました。そのため、日本を捕鯨船の補給基地として利用したかったのです。
また、将来的に蒸気船でアメリカ西海岸から中国を結ぶ太平洋航路を開設した際の中継基地としても日本を利用したかったようです。
アメリカから日本へ…と言うと、太平洋を横断したのだろうと考えがちですが、当時の蒸気船では太平洋を横断するだけの石炭を船に積めないため、ペリーが日本へ来た航路は石炭を補給できる港を経由しながらの東回りだったとされています。
そのため、ペリーは半年以上かけて来日しました。
当然ながら、半年の月日もかけて日本へ来たのに「幕府が鎖国中だから駄目です」と言われても「分かりました」と引き下がるわけにはいきません。そのため、この交渉を成功させるために、事前に日本を研究しています。
他の諸外国の失敗例を学び、長崎の出島へ行って開国を要求しても江戸からの回答を散々待たされて断られるということもしっていました。また、1846年に自国のビッドルの浦賀沖へ来航し、幕府に通商を拒否されていたことも把握していました。
こうした失敗例を研究したペリーは、従来とは違う強い態度で交渉に臨むことに。来航場所も長崎ではなく、江戸湾の入り口にある浦賀を選び、大砲を備えた軍艦で幕府を威圧したのです。
先ほども少し書きましたが、幕府側はオランダ情報でペリーがやってくることは知っていました。それでも、実際に浦賀沖に来たアメリカ船を見て役人たちは驚きました。
やってきたのは1隻だけではなく４隻の艦隊で、しかもそのうちの２隻は見たことのない蒸気船でその大きさも世界最大級でした。
その２隻には、木造船ながら船体に腐食防止の黒いタールを塗っており、まるで鉄の船が浮かんでいるように見えます。ほかの２隻も防腐のため黒く塗装がされていたため、日本人は黒船と呼びました。
その後、久里浜（現・横須賀市）に上陸したペリーは開国を要求するアメリカ大統領の親書を幕府に渡しました。
幕府は、時間稼ぎのために回答を翌年にするよう約束しています。
日米和親条約の締結
ペリーは日本を後にしますがアメリカに帰らず、香港などに半年待機後に艦船を増強して再び日本へやってきます。
これに驚いた幕府はついに開国に踏み切ります。この時、横浜に上陸したペリーと交わしたのが、日米和親条約です。
その内容は、
- 下田と函館の二港の開港
- 領事の駐在
- アメリカに対する最恵国待遇※の付与
※他国に与えているもっとも良い待遇と同じ待遇を締結国に与えること
というものです。
ペリーが来航した1853年には、ロシアのプチャーチンも長崎に来航していました。その後、イギリス艦隊なども日本に姿を見せており、交渉することに。
結局、アメリカと条約を結んだ以上、ほかの国の要求を鎖国を理由に断ることも難しくなり、幕府は同様の条約をイギリス・ロシア・オランダとも結びました。
とはいうものの、日米和親条約は日本が開国を決めただけで、貿易に関する規定は盛り込んでありません。このため、和親条約に基づいてやってきた常駐領事のハリスと幕府の間で貿易に関する条約交渉が始まります。
そして、1858年に日米修好通商条約が結ばれることになります。
この条約は、日本の関税自主権が無く、アメリカの領事裁判権を認めるという不平等条約でした。その後、同じ内容の条約をオランダ、ロシア、イギリス、フランスとも結ぶことになります。
徳川幕府の権威失墜と尊王攘夷論
この一連の幕府の対応で、それまで独裁的政治を行ってきた幕府が自信を失っていき、朝廷に経過報告をしたり、条約調印の許可を求めたり、諸大名の意見を聞くようになりました。
この自信なさげな対応に、幕府の権威もダダ下がりで、反対に朝廷の権威が急上昇する結果となっていきます。
そんな幕府の外交政策に対して、世論は幕府が弱腰なら、朝廷を押し立てて外国人を追い払う【尊王攘夷】が広がっていきます。
幕府の味方をするならば、強大な軍事力を持つ欧米諸国を拒絶できるものではないし、もし拒絶したならば、砲弾を撃ち込まれ江戸の町は壊滅です。
あの強国・清でさえ、西よりやってきたイギリスにアヘン戦争で敗れるのですから…
実際に、日米修好通商条約を結んだ井伊直弼は、
「条約を拒否して外国と戦争になれば、清国のように敗れて国が大きな被害を受けるおそれがある。だから、条約を結ぶのもやむを得ない」（意訳）
といった趣旨の書簡を残しています。
※参照：第2部 第1章 第1節 幕末を生きた人々 | あの人の直筆 | 電子展示会
清のように領土を奪われ、多額の賠償金を支払う事態を恐れたのです。そういう意味では、この判断は正しかったのかもしれません。
ですが、その後は討幕へと時代は動いていきます。
開国以来、幕府の政治に対する不満や不信感が強まる中、次第に徳川幕府を倒して新たな政府を樹立しようとする動きが広がっていきました。
そして、尊王攘夷運動などを経て、薩摩藩、長州藩が倒幕の中心となり、明治維新へとつながっていくのです。
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ABOUT ME
歴史好きが高じて日本史・世界史を社会人になってから勉強し始めました。基本的には、自分たちが理解しやすいようにまとめてあります。
日本史を主に歴ぴよが、世界史は歴ぶろが担当し２人体制で運営しています。史実を調べるだけじゃなく、漫画・ゲーム・小説も楽しんでます。
いつか歴史能力検定を受けたいな。
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