【現代史の学び直し】現在にもつながる地球環境問題について
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なぜ世界中で核兵器が拡散し続けて無くならないのか？？
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1945年、広島と長崎に原爆が投下されて以来、人類は核の恐怖にさいなまれています。
第二次大戦後の冷戦期には、米ソの対立が激化し核戦争が起こるのではないと言うリスクがありました。この時期、米ソは人類を５回以上死滅させるだけの核兵器を保有していると言われていたので、核兵器使用＝世界の終わりを意味していました。
米ソ以外にもフランスや中国も核兵器を保有していましたが、冷戦期に核の保有をめぐる主役はアメリカとソ連でした。
冷戦が終わり現代社会は、環境が変化していきました。
インド・パキスタン・北朝鮮が核兵器保有を宣言し、イスラエルも保有国とみなされています。核保有国が増えれば増えるほど偶発的な核使用リスクが高くなります。
しかもこれらの国は、周辺国との関係が不安定で他国からの侵略を防ぐための抑止力として核を保有していると考えられますが、情勢の悪化によってはいつ核が使用されるかわかりません。
また、近年のテロ組織による核兵器使用や核施設への攻撃も不安材料としてあります。
今の時代は、核兵器をいかに減らして、廃絶するかと同時に今ある核をどう管理していくかが大きな課題となっていますが、一番の問題点は核使用についての予測が事実上不可能になってきている点です。
そこで今回は、なぜ核兵器が無くならず拡散していくかを書いていきます。
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アメリカによる日本への原爆投下
核兵器開発は、ナチスドイツ政権下で初めて行われたとされています。
ドイツの核開発に危機感を抱いたのがアメリカでした。
もしドイツが核兵器を手にすれば大戦の勝敗はすぐにひっくり返ってしまいます。そこでアメリカは、核兵器開発でドイツを出し抜くために1942年にマンハッタン計画に着手します。
そして、1945年7月に世界初の核実験を成功させたのはアメリカでした。
開発した科学者たちは、核兵器の凄まじい威力を自覚していたので、この技術がいずれ他国に渡る事は容易に予想が付きました。そこで技術者たちは、情報を開示して国際管理下に置くことをアメリカ政府に提案しますが拒否します。
この時点での第二次世界大戦の戦況は、ドイツが降伏しており日本国内の沖縄もアメリカ軍が占領していたので、あえて核兵器を使用する必要性はありませんでしたが、トールマン大統領は日本への原爆投下を踏み切ることにしました。
日本への原爆投下は、ソ連との関係が背景にあったと言います。
この時すでに、米ソ間の対立が始まっており、ソ連が日本に侵攻する前に戦争を終わらせ、日本の戦後処理をアメリカが有利に進めるために原爆投下を決めたのです。事実トールマンは、【ロシアが参戦する前にジャップは倒れる】と記していました。
後の冷戦につながる米ソの対立構造が、わが国の悲惨な原爆投下の犠牲者を生み、現代に続く核の恐怖を生み出したのです。
核の国際管理に失敗し米ソが軍拡競争に…
日本の原爆投下を目の当たりにした世界各国は、核兵器を国際管理していく重要性を自覚していました。
終戦後の1946年の第一回国連総会で最初に決議されたのが、核問題を討議する原子力委員会の設置でした。この核問題は、国連においても最重要事項だったわけです。
しかし、すでに米ソの対立が始まっていたので、委員会では米ソの意見が真っ向から対立しました。ソ連は核兵器はすべて廃絶されるべきだと主張するのですが、唯一の核保有国アメリカが応じるわけがありませんでした。
※この時のソ連はまともな事を言っていると思うのは私だけでしょうか？？
当然論議は生き詰まり、国連主導による核兵器の国際管理は失敗に終わります。結果、抑止力の為にソ連も核兵器開発に着手します。
1949年にソ連もついに核実験を成功させ、アメリカに次いで第二の核兵器保有国となります。これ以降、米ソによる際限のない核軍拡競争が始まります。
アメリカの核兵器は、ピーク時が1966年に32000発でソ連は1986年に45000発ありました。また、1952年には水爆、55年には原子力潜水艦、59年にICBM【大陸間弾道ミサイル】翌年には、SLBM【潜水艦発射弾道ミサイル】と言った新しい技術を次々と開発していきました。
際限のない両国の核開発に一色触発な事件が起こります。
1962年に、ソ連がアメリカと目と鼻の先の国キューバに核ミサイル配備を進めていたことに対して、アメリカのケネディ大統領は「キューバから核ミサイルが発射されればアメリカも報復する」と表明し、第三次世界大戦直前までの所まで行きます。
この出来事はキューバ危機と呼ばれているよ＾＾
キューバ危機は両国の交渉の結果乗り越えることができたのですが、一つ間違えれば人類は今頃存在していなかったかもしれません。
核兵器は削減するが世界へ拡散
1989年に冷戦が終結すると、核軍縮の機運は一気に広まります。
1991年には、米ソが1万ずつある戦略核兵器数を6000以下に削減する戦略兵器削減条約(START)に合意し、2001年には完全に実行されました。
2009年のアメリカのオバマ政権下ではさらに核軍縮が進み核なき世界の演説でノーベル平和賞を受賞しました。ロシアとの交渉も積極的で、2010年には戦略核弾頭を1550以下にする新戦略兵器削減条約が結ばれました。
冷戦の終結は米ソの核軍縮になりましたが、世界への核拡散をもたらしてしまいました。
旧ソ連の核管理がずさんだった為、盗難や密輸事件が度々発生しました。2001年に起きた同時多発テロ以降は、核テロの可能性が深刻な問題として取り上げられることが多々ありました。
まあ、1998年にはインドとパキスタン、2006年には北朝鮮が核実験に成功させ、5大国以外の核保有を認めないNPT体制を大きく揺るがせました。
こうして、核兵器や核技術を国際的に管理する難しさが浮き彫りになっていくのでした。
核保有国が核兵器禁止条約に御相次いで反対
2017年7月、国連で賛成多数により核兵器禁止条約が採択されました。
核兵器の開発、保有、使用、威嚇などを禁止したこの条約ですが、50か国が批准手続きを終えると条約が発効されます。しかし、この条約の採択は核廃絶の難しさを印象付けるものとなりました。
核保有国及び日本や韓国、ドイツのような核の傘で自国が守られている国々がそろって条約に反対し、交渉にすら参加しませんでした。条約が発効されても、不参加国には効力が発生しないため実効性は乏しいともいわれています。
現在の核拡散防止条約(NPT)の体制では、1967年時点ですでに核を保有していた米・露・英・仏・中の五か国の保有を認める一方で、そのほかの国が核を保有する事を認めていません。
明らかなのは、この五か国はほかの国が核を持つことを認めないが、自分たちが核を持たないという選択肢がないという事です。
さらに、アメリカのトランプ政権では、核廃絶どころか核の近代化を進めていました。2018年に発表された【核戦力体制の見直し】で、爆発力を抑えた小型の核兵器開発が盛り込まれました。
現在の核兵器では威力が大きすぎて使いにくいので、敵の基地をピンポイントで攻撃しやすい小型核兵器を開発して原子力潜水艦などに搭載すると言うわけです。
さらにトランプは、冷戦期にソ連と結んだ中距離核戦力全廃条約の破棄を表明しました。これにより、再び核軍拡競争が起きかねない事態になっているのです。
南半球ではすでに核なき世界になっている
『核なき世界』は人類の大きな目標ですが中々進まないのが現状です。しかし、南半球では、すでに大部分の国と地域で非核兵器地帯となっているのです。
最初に非核兵器地帯を定めた条約が、中南米地域のトラテロルコ条約でした。
これは、中南米で核兵器の実験、生産、使用、配備などを禁止したもので1968年に発効されました。当初は不参加の国もありましたが、2002年には中南米33か国が全ての項目について、国家間の最終合意がなされ条約は完全なものとなりました。
この条約には、核保有5か国にも最終的な確認されており、非核化の義務に違反する行為を助長しない、締結国に対して核兵器の使用または威嚇行為をしないことが盛り込まれています。
現在は、複数の地域で非核兵器地帯条約が発効されています。
2009年にはアフリカでペリンダバ条約が発効されたことで、南半球の大部分は非核兵器地帯が占めることになりました。
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歴史好きが高じて日本史・世界史を社会人になってから勉強し始めました。基本的には、自分たちが理解しやすいようにまとめてあります。
日本史を主に歴ぴよが、世界史は歴ぶろが担当し２人体制で運営しています。史実を調べるだけじゃなく、漫画・ゲーム・小説も楽しんでます。
いつか歴史能力検定を受けたいな。
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